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大野修一のみらい人事ブログ

求人・人事・組織についてニュースネタを元に綴ります。

適正な離職率なんて存在するの?

人材採用が難しい今、闇雲に求人広告を出し続けるのではなく、人材が辞めない風土、制度づくりを重視する企業も増えてきました。


ザルにどんどん水を注いでいるようなモノですから、ザルをボウルに変えるのは至極妥当な選択ですね。


但し言うは易く行うは難しで、どのように穴を塞ぐのかが問題です。


部下には叱らずに、友達の如く仲良く、優しく接すればいい。部下が辞めたら上司の評価が下がる…


違和感を覚える方も多いのではないでしょうか。


離職は企業側にも従業員側にも「絶対悪」なのでしょうか。

離職率に適正水準はあるのでしょうか。


ネットの記事を見る限り5〜8パーセントとか

、7%とかいろいらな記載があります。

10%未満というのが一つの目安なのでしょうか。


しかしなぜそのレートが適正なのかについて明快買って論理的に解説している記事ってほぼないのではないでしょうか。


ブラック企業かどうかを判断をする大きな指標の一つとしての「離職率」がクローズアップされていることは直近間違いなさそうです。


従って離職率をいかに下げるかが、経営の重要なテーマになってもおかしくない。現にそうなっているのではないでしょうか。


◯%だ!ありきで、ここまで低下するには◯◯せよ!が多いですね。


しかし企業の成長ステージによっては、どうしても高い離職率になることも稀ではないと思います。


私が働いている会社も以前働けるそうでした。

(※今は劇的に改善され、10%を切っております。)

ところがご存知のとおり、会社としては大きな成長を遂げております。


離職率の高低だけを見て、就職先や転職先の選定をすることは避けたほうが良いと思います。


一方で業種としては離職率が高いとされている業種では各社懸命の取り組みがされており、改善事例については手放しで賞賛されるべきものだと考えています。


素晴らしい取り組みが紹介されている記事がありましたので共有をいたします。


鳥貴族、サイボウズなど、10%以上「離職率が激減」した5つの会社は何をしたのか

https://hcm-jinjer.com/media/contents/contents-1106/

(HR NOTE/2016.5.31)