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大野修一のみらい人事ブログ

求人・人事・組織についてニュースネタを元に綴ります。

ストレスチェックと職場でのメンタルヘルス

まもなく12月ですね。

今年もあっというまの一年でした。

それにしてもASKAさんの逮捕。

残念です。薬物に手を出したら終わり、抜けられないんですね。非常に怖い話です。


さて、今日は多くの企業でストレステストが実施されていると思います。

※常時50名以上の全事業場に実施義務が発生


私も受けましたが、「疲れていますか?」みたいな質問もあり、正直に答えましたが、このテストに引っ掛かると相当マズい状態ではないかという印象です。


ストレスチェックが施行される前から、「職業性ストレス簡易調査票」が存在しています。


平成7年〜11年にかけて旧労働省のストレス研究測定チームか作成したものです。


あらゆる職場に適用可能、ネガティヴ反応だけではなくポジティブ反応も調査できるとのことで信頼性が高いようです。


ならばこれでいいじゃないか!というツッコミを入れたくなりますが。


この調査票では統計上、高ストレス者と判定される割合は総受検者数の10%。


また休職などの判定を含む産業医面談などを希望される割合は総受検者数の0.4%だそうです。


従業員が1000人いたらば、100人が高ストレス、4名が産業医面談を希望するということです。


株式会社ドクタートラストの代表である高橋氏は、産業医面談を希望される多くの方は本来のメンタル不調者というよりは会社に強い不満を持っている方であるとのことです。


このことは部下を持つ管理者も強く認識しておく必要があると思います。


少しでも様子がおかしいとメンタル不全と私も見てしまいがちですが、まずは会社への不満がないかどうか慎重に確認しなければ、さらに悪い方向に進んでしまうかもしれません。


また会社によっては産業医面談の結果を人事部が全て把握したいということもあるようですが、個人の結果を会社側が知ってしまうリスクは大きいとのこと。


収集したデータは非常にデリケートな個人情報です。


産業医面談となった場合は全て委ねるというスタンスが望ましいと思います。